2026年07月15日の株式市場動向まとめ
サマリ
14日の日本株は反発し、日経平均は500円超上昇しました。一方、米国株は地政学リスクの影響でやや下げています。両市場とも上昇基調を保ちつつも、イラン情勢や金利動向が今後の相場の重要なポイントとなる局面です。
詳細
日本株の動き
14日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比500円77銭（0.74%）高の6万7743円50銭で取引を終えました。米国のハイテク株安を受けて、朝方は1000円近く下げたものの、その後の打診買いが優勢となりました。
東証プライムでは1185銘柄（全体の76%）が値上がりし、買い圧力が強かった状況を示しています。ソフトバンクグループ、リクルート、TDKなどが上昇した一方、ファーストリテイリングなど一部大型株は下落しました。TOPIX（東証株価指数）も反発し、31.49ポイント（0.79%）高の4038.98で終えました。
相場の特徴として、AI・半導体関連株の調整が続く中でも、キオクシアなど一部銘柄が買い戻される動きが見られました。これは、短期的な反発を狙った投資家の動きが活発であることを示唆しています。
米国株の動き
米国の株式市場は調整局面を迎えています。14日の時点でトランプ大統領がイランに対する海上封鎖の再開を表明したことで、地政学リスクが再燃しました。これにより、ナスダック100は前日比561ポイント安（1.88%）と下落しています。
原油価格が上昇し、インフレ再燃への警戒から米国債利回りが上昇。金利に敏感なハイテク株が特に売られ、半導体関連やメモリ関連企業が軒並み下げました。一方で、インテュイットやパランティア・テクノロジーズなどソフトウェア関連は底堅さを見せています。
S&P500はこれまで7600ドル台で推移しており、過去最高値からの調整が進む局面です。ただし、企業業績は2026年で14%程度の成長が見込まれており、基礎的条件は悪くない状況です。
今後の展望
今後の相場を左右する要因は複数あります。まず、イラン情勢の動向です。米イラン間の緊張が緩和されれば、原油価格の上昇による相場への圧力が軽減されます。14日の米政府高官は戦闘終結に向けた覚書への署名を明らかにしており、19日のスイス調印式が注目される見所です。
金利動向も重要です。長期金利の上昇は株価の相対的な割高感につながるため、米FRBのインフレ判断が相場に大きく影響します。14日夜には米消費者物価指数の発表が予定されており、インフレの見通しが改めて試されます。
日本株については、野村證券のレポートで2026年末の日経平均が63000円（メインシナリオ）と見通されており、上振れシナリオでは70500円まで上昇する可能性も指摘されています。現在の6万7743円から見れば、さらなる上昇の余地があります。ただし、半導体関連株の調整一巡を待つ必要があるほか、夏枯れ相場の季節性にも注意が必要です。
両市場とも、短期的な調整局面を終えて本格的な反発を待つ局面にあります。企業業績の堅調さが下支えになる一方、地政学リスクと金利動向が相場の天井を決める重要な要因となるでしょう。
