2026年08月21日の株式市場動向まとめ
サマリ
日本株は前日（8月20日）に日経平均が66,216.79円と1.36％上昇し、堅調な動きが続いています。一方、米国株は8月21日の取引で軟調に転じ、ナスダックが1％低下、ダウ平均が1.31％下落、S&P 500が0.86％下落するなど、週末に向けた利益確定売りが圧力になっています。
詳細
日本株の動向
日経平均は前営業日比890.37円高、騰落率プラス1.36％で終了しました。TOPIXも堅調で、プラス方向の動きを見せています。東証市場では海運業や鉱業、石油・石炭、鉄鋼といった素材関連銘柄が値上がり率上位に位置し、買いが先行する傾向が見られます。
値上がり率ランキングではクオンツ総研がプラス15.71％、松屋がプラス12.49％、住友鉱がプラス10.76％など、個別銘柄の好調な値動きが目立ちます。値下がり率ランキングではさくらネットがマイナス8.81％、FIGがマイナス7.27％となっています。自社株買いや増配など企業側のポジティブなニュースも相場を支えています。
米国株の動向
米国株は週末に向けて調整局面を迎えています。8月21日の取引では、ナスダック総合が26,067.17で前日比1％低下、ダウ平均が52,762.30で1.31％下落、S&P 500が7,641.66で0.86％下落しました。
先週の動きでは、イラン・米国間の緊張激化により原油価格が上昇し、インフレ懸念が再燃しました。これがハイテク株売却につながりました。ただし、8月20日には米財務省による債券買戻し操作の発表で長期金利が低下し、相場が一部回復する場面も見られました。
今後の展望
市場では複数の注目ポイントがあります。米国ではイラン情勢によるインフレ懸念とドル円相場の動向が重要です。原油価格が高止まりすると、ハイテク企業の利益圧迫につながりやすいためです。
日本株は米国ハイテク株の動向に連動しやすく、特に半導体関連銘柄への資金流入が意識されます。日経平均が6万6000円台で推移する中、今後は企業決算の内容、特に製造業と金融業の利益見通しが相場を左右します。
個人投資家にとっては、高ボラティリティ（値動きの激しさ）の環境で銘柄の基本的な価値評価が重要になります。決算発表時期に個別銘柄のニュースに注視し、指数全体のトレンドとのギャップを活用する戦略が有効でしょう。
