サマリ
金価格は調整局面にあり、6月中旬時点で25000円台での推移が続いています。一方、原油価格はイラン和平交渉の進展期待から下落圧力がかかり、バレル85ドル前後を基調としています。今週のFOMC開催を控え、両市場とも変動性が高まる可能性があります。
詳細
金価格の現状と課題
金価格は2026年に入ってから調整が続いています。国内の金店頭小売価格は6月1日時点で25758円でしたが、その後の推移では25000円前後での展開となっており、緩やかな下落傾向を見せています。これは2025年の堅調な上昇トレンドの反動として捉えられています。
金相場に押し下げ圧力をもたらしている主な要因は、利益確定売りの加速です。5月には金ETF（上場投資信託）から資金流出が生じ、金市場から資金が離れ始めた兆候が見られています。テクニカル面でも、国際金相場が重要なサポートラインである200日移動平均線を割り込む局面もあり、売り圧力が強まっています。
ただし、中長期的な支援材料は依然として存在します。各国中央銀行による金購入需要は継続しており、これが金市場の下支えとなるとの見方も示されています。金価格が本格的な弱気相場に転換するかどうかについては、今週開催される米連邦公開市場委員会（FOMC）での金融政策判断が重要なターニングポイントになる可能性があります。
原油価格の下落局面
原油市場はイラン情勢を巡る和平交渉の進展期待から、下落圧力が続いています。6月上旬から中旬にかけて、WTI原油はバレル85ドル近辺での取引となっており、原油輸送への警戒感が和らいだ影響で連続して下落する場面も見られました。
米国とイランが石油制裁の解除を含む暫定的な平和合意に向けて交渉を進めているとの報道が、原油価格の下値を押し下げています。ホルムズ海峡の再開が現実味を帯びれば、エネルギー市場の不確実性が大きく低下し、さらなる値下がりに繋がる可能性があります。
長期的には、ゴールドマン・サックスなどの主要金融機関は、世界的な石油増産に伴う供給過剰により、2026年まで原油相場の下落が続くと予測しており、2026年のWTI平均価格を52ドル程度と見込んでいます。
今後の展望
金と原油の両市場は、短期的には地政学リスクと金融政策の動向に大きく左右される状況が続きそうです。今週の米FOMCでは新議長の初会合となり、金利政策の方向性が明らかになります。この決定が金相場の反発力を示すのか、さらなる下落を招くのかの重要な判断材料になるでしょう。
ドル相場の動きも注視が必要です。米ドル建てで取引される金は、ドル高で下押しされやすく、ドル安で支援される傾向があります。一方、原油はイラン和平合意の進捗状況が価格の主要な変動要因となります。合意が実現すれば、中東地域のエネルギー供給リスク低下から、さらに価格が調整される可能性があります。
今後の投資判断では、コモディティ市場全体のボラティリティ（変動性）の高まりに備える必要があります。金は伝統的なリスクヘッジ資産として機能し続ける可能性が高く、中央銀行の継続的な購入需要が下支えとなるでしょう。一方、原油は供給過剰圧力が残存する中で、地政学リスクの変化に敏感に反応する可能性があります。
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